2021.11.26
2021.11.25
国公立大の総合型選抜など過去最多に③
来年春に新設される大学は、公立の三条市立大学、芸術文化観光専門職大学、叡啓大学の3大学で、三条市立大学では学校推薦型選抜が、他の2校では、総合型選抜・学校推薦型選抜とも実施される。
総合型選抜や学校推薦型選抜を実施する大学は増加傾向が続いており、両方を合わせた募集人員は2万7998人で、募集人員全体の21.9%を占めている。
(参考・引用:「教育新聞」2021年10月1日掲載記事より)
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2021.11.24
つまり、デジタル本や教科書をただ子どもに与えるだけでは不十分なのです。デジタル本も教科書も、それ自体が効果を保証するのではなく、それをどのように使うかが重要なのです。デジタル本を使うときには、大人が一緒に本の内容について子どもと話し合ったり、子ども同士で学習のプロセスを共有する機会を設けたりするなど、デジタル本・教科書をインタラクティブ(相互作用的)に、かつ方略的に使う指導が大切になってきます。
(「教育新聞」2021年10月3日掲載記事参考)
<編集後記>
親世代のころにはなかった課題が今は存在しています。情報があふれ、簡単に手に入るようになった一方、不確かな状態で発信されるものや、悪意を持って流される誤情報など情報の取得はその取捨選択から読解まで子どもたちに降りかかっています。記事にもある通り、自然に見極めや読解の力を身につけることを期待するのは酷と言えるかもしれません。
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2021.11.23
文科省は同日、各国公私立大学長などに出した通知で、新学習指導要領に対応した25年度の大学入学者選抜の学力検査や共通テストの扱いについて、受験生に大きな影響を及ぼすことが予想されるとして、選抜実施要項で定める「2年程度前」とする時期を待たず、可能な限り早く決めて予告・公表するよう求めた。
(「教育新聞」2021年9月29日号掲載記事参考)
<編集後記>
記事の内容は現在の高校1年生が既卒生となった場合の話です。高2、高3生はこの記事から「大学受験は情報戦でもある」ということを知って欲しいと思います。大学入学共通テストのことをよく知っているかどうかが、テスト結果や出願戦略などに影響し、入試の結果が大きく変わることもあります。普段から入試の情報や大学の情報にはアンテナを張っていきましょう。
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2021.11.16
その上で第3期計画では①スポーツの価値を高めるために、これまでの「する」「みる」「ささえる」に加え、状況に応じて既存の枠組みを見直し、新しい方法やルールを創出するなど「つくる」「はぐくむ」視点も新たに求められる②スポーツを通じた共生社会の実現に向けた取り組みを推進し、さまざまな立場・状況の人が「ともに」活動し「つながり」を感じながらスポーツを楽しめる社会の実現を目指す③性別、年齢、障害の有無、経済的事情などにかかわらず、全ての人がスポーツにアクセスできる社会の実現を目指す――の3つの観点を重視した施策を展開すると打ち出した。
第3期計画では、第2期基本計画で提示された中長期的なスポーツ施策の基本方針である①スポーツで「人生」が変わる!②スポーツで「社会」を変える!③スポーツで「世界」とつながる!④スポーツで「未来」を創る!――を継承。その上で、これらの基本方針の実効性を担保するため、数値を含む成果指標と各種施策との関係性を整理し、精緻化する「ロジックモデル」を構築し、それに基づき計画前半の取り組み状況を評価したり、計画後半に向けた改善を図ったりする仕組みを導入するとした。
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2021.11.15
新たに総合型選抜を実施する大学・学部は、国立大学では宮城教育大学(教育)、埼玉大学(経済・昼)、富山大学(教育、医、薬)など7大学10学部、公立大学では福島県立医科大学(医)、大阪公立大学(現代システム科学域、文、工、医、生活科)など5大学9学部。学校推薦型選抜を実施する大学・学部は、国立大学では富山大学(教育)、名古屋工業大学(工・昼夜とも)など5大学6学部、公立大学では三条市立大学(工)、大阪公立大学(現代システム科学域、経済、商、理、工、農、獣医、医、看護、生活科)など4大学13学部となった。
(参考・引用:「教育新聞」2021年10月1日掲載記事より)
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2021.11.14
しかし、このようなストラテジーを身に付けないまま、情報過多の状況に置かれると、必要な情報を得ることが難しくなってしまいます。
読解力の高い学生と低い学生の目の動きを調べた研究からは、両者の間の読みのプロセスに違いがあることが分かります。読解力の高い学生は、テキストに満遍なく目を通し、効率良くスキミングしている一方で、重要な用語などは注視していました。読解力の低い学生はメリハリのある読みができず、一部の情報だけにしか目を通していませんでした。今後、デジタル上の読みが増えてくるにつれ、情報処理を行うストラテジーの習得がますます重要になってくると言えます。
(「教育新聞」2021年10月3日掲載記事参考)
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その結果、同年に限って、既卒者に配慮して選択可能な経過措置問題を作成することを決めた。経過措置科目として出題するか、「情報Ⅰ」の試験問題に既卒者用の選択問題を出題するかは、今後、大学入試センターが検討する。また、得点調整の対象とするかどうかについても専門家の意見を聞いて検討する。同センターは22年度中に試作問題を公表するとしている。
また、文科省は併せて、「地理歴史」「公民」「数学」についても、既卒者に配慮して経過措置科目を出題することを明らかにした。それぞれの経過措置科目は、「地理歴史」が「旧世界史A」「旧世界史B」「旧日本史A」「旧日本史B」「旧地理A」「旧地理B」。「公民」が「旧現代社会」「旧倫理」「旧政治・経済」「旧倫理、旧政治・経済」。「数学」のグループ①が「旧数学Ⅰ」「旧数学Ⅰ・旧数学A」。グループ②が「旧数学Ⅱ・旧数学B」「旧数学Ⅱ」「旧簿記・会計」「旧情報関係基礎」。(「教育新聞」2021年9月29日号掲載記事参考)
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2021.11.12
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2021.11.09






