2025.06.25
■夏期期間
7月18日～8月31日は夏期講習期間となり、11:00開館、21:30閉館となります。
■休館日
日曜日、お盆休館(8月11日～16日)
2025.06.01
大学の芽6月号
城南進学研究社 教育事業本部発行(5月28日)
「トップランナーとの対話で「学び」考える 高校生の「未来トーク」」
=====[ざっくり要約]=====
2024年5月8日、高校生が「学び」について主体的に考えるきっかけを提供するイベント
「未来トーク COLLEGE」が開催され、
首都圏の高校生約50人が対話やパネルディスカッションを通して学びの意味を深めた。
パネリストには、日本大学の末冨芳教授、
フリースクール主宰の井本陽久氏、企業取締役の竹中紳治氏らが登壇。
彼らはそれぞれの高校時代や学びの経験を語りながら、
高校生に向けて「悩みながら学ぶ時間の価値」
「アウトプットから逆算した学びの重要性」
「正解のない社会を生き抜くための自分自身への問い」などの視点を伝えた。
イベント後半では小グループでの対話が行われ、
生徒たちが「どんな学びの仕組みが必要か」
「どうやって学びたいことを見つけるか」など率直な質問を投げかけた。
参加した高校生からは、
「進路選択の本質に気づいた」
「自分のワクワクを信じて将来に希望が持てるようになった」
といった前向きな感想が寄せられ、学びへの意識の変化が見られた。
（「教育新聞」2025年5月9日号掲載記事参考）
＜編集後記＞
「将来のビジョンがない」
「やってみたいことが見つからない状態」の生徒にお勧めなのは、
この夏、各大学で行われるオープンキャンパスに参加してみましょう。
======[村上の雑感]======
「高校生に社会で活躍している人の話を聞いてもらった」というニュースですが、ここには
・高大接続
・学校授業の「総合的な学習」「探求」
・大学の推薦入試
というテーマが隠れているように感じました。
高大接続は、大学での学びへの移行をスムーズにするために取り組まれており、
小学校で「総合的な学習」が開始され、高校では「探求」という授業が開始されています。
一方、現在の大学中退率は年間2%程度。
4年通うと8～10%程度の中退者がいます。
その理由としては「やりたい事とのミスマッチ」が多くなっています。
(学業不振や起業、進路変更など様々な「やりたい事とのミスマッチ」があると捉えています)
せっかく入った大学(仕事)と合わないという事がないよう、
一般入試より入学者が多くなった推薦入試では志望理由が重視されています。
授業内容は学校、学年、先生によって変わることもありますが、
今後、やりたいことを見つけるための「探求」の授業はより重視されていくと私は感じております。
「総合的な学習」「探求」がどのように重視されていくか、今後も流れを見ていきたいと思います。
2025.06.01
高校Wacth6月号
城南進学研究社 教育事業本部発行(5月28日)
「公立高校入試の併願制/専門高校への影響など課題と文科相」
=====[ざっくり要約]=====
2024年4月25日、阿部俊子文部科学大臣は、
首相が指示したデジタル技術を活用した公立高校の入試における併願制導入について、
課題とメリットを整理し、自治体や高校関係者の意見を聞きながら検討を進める考えを示した。
併願制導入にあたっては、専門高校への影響や学校の特色・魅力が損なわれないか、
個性と能力が十分に評価されるかなどの課題が懸念されている。
一方、出願方法のデジタル化を進めることの重要性を強調し、
利便性向上や教職員の負担軽減につながるとして「積極的に進めていくべき」と述べた。
公立高校の入試は現在、単願制（1校のみ志望）のため、
デジタル技術を使った併願制導入は受験生にとって新たな選択肢を提供する可能性がある。
「単願制についても、これまでも受験機会の複数化、選抜方法の多様化の配慮を各教育委員会に求めてきたところだが、地域の実情に応じてさまざまなメリットや課題があると考えている」と述べた。
（「教育新聞」2025年4月25日掲載記事参考）
＜編集後記＞
併願制は受験生にとってはメリットのほうが大きいものかと思いますが、
各都道府県には「文化」というレベルの入試制度がありますので、
一気に変えるのはなかなか難しく、しっかりと準備をしないと混乱を起こすでしょう。
そこにデジタル出願も合わせると大きな変更になります。
高校受験が大学受験のように「情報戦」「テクニック勝負」になるリスクも考える必要があるでしょう。
======[村上の雑感]======
公立高校入試の併願制が検討されているというニュースですが、
これは併願になったら良い/悪いではなく、
・私立無償化と都立高校倍率
・学校の統廃合
についてのテーマであると感じました。
私立無償化の影響も受け、24年度は都立高校の25%が定員割れをしています。
コロナ以降この%は止まっているように思えますが、
23年度から24年度にかけ、中3生数は416人増加した中、都立全日制高校の募集人員は395人削減。
25年度は206人減少で募集数は320人削減しました。
しかし、実質倍率は1.27倍。
併願制を検討するのはこういった事からではないかと考えてしまいます。
また、2036年度には公立中学3年生が現在より約1万3,000人減少すると予想されています。
少子化を受け、首都圏でも前倒しで学校の統廃合が進む中、
小・中学校の統廃合は利便性などの問題が出ますが、
高校が統廃合されていくと、進路選択がより難しくなっていくように感じます。
神奈川では対象学年が減少する2年前から定員削減や統廃合を進めているので、
対象学年でないからと言って安心できるものではありません。
まだ先の話になるかとは思いますが、
個人的には「大学の芽(6月号)」で書いた「探求」の授業が、
今後の高校選択のポイントになっていくような気がしております。