神戸深江教室のメッセージ
英語公用化
2024.02.19
２０２７年秋、東京大学が文理融合型の課程で５年間一貫の教育課程を創設する方針であることが発表されました。
新課程は、欧米の有力な大学を参考にして、学部の４年間と大学院修士の１年間を合わせた５年制で、定員は１学年１００人程度（半数は海外からの留学生、半数は国内の高校卒業生）を想定しています。
入学時期は秋で、授業はすべて英語で行われます。さらに、学生自身で学ぶテーマを決め、既存学部や大学院の授業も受講できるようにするという、従来にはない特徴的な教育課程となっています。
出典：読売新聞_2024.02.19
２０２４年２月９日（金）、大阪府の吉村知事が「大阪公立大学で２０２７年度から段階的に秋入学を実施する計画」を発表したばかりで、大阪公立大学の公用語を将来的に英語にする方針を示しています。
出典：大阪府市会議_2024.02.09_抜粋
企業でも、２０１０年、楽天（株）、ユニクロ【ファーストリテイリング（株）】が、社内での英語公用化を発表し、、資生堂（株）、シャープ（株）、アサヒビール（株）、本田技研工業（株）、（株）日立製作所、伊藤忠商事（株）、武田薬品工業（株）三井不動産（株）なども英語教育に積極的に取り組んでいます。
グローバル化の波の中で、英語教育がますますクローズアップされています。しかし残念ながら、日本の英語力は急速に低下しています。
参考：英語力
英語教育の礎となるものが、小学校３、４年生の「外国語活動」（週１回）と小学５、６年生の「外国語科」（週２回）です。
小学校の授業は子どもたちにとって初めて英語に出会う大きなきっかけとなります。小学生のうちから英語の音声にたくさん触れ、基礎を養うことで、小中高と英語の力を大きく伸ばしていくことができます。
その反面、小学５、６年生から外国語（英語）が教科化されるということは、教科書を用い、正式な教科として成績がつくということを意味します。ここで苦手意識を持ってしまうと中学校での英語の勉強がおろそかになってしまい、その後の高校受験にも悪影響が生じかねません。
学童期（６～１１歳までの小学生の時期）は、英語だけでなく、プログラミングや算数などを通して、お子さまの可能性や能力を引き出してあげる時期でもあります。
学習を通して、小さな成功体験を積み重ねていくことで、お子さまの自信が培われていきます。
お子さまの可能性や能力を引き出すためのプログラムをご用意しておりますので、ぜひご相談ください。