城南コベッツ神戸深江教室

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2024.04.13

 リメディアル教育
 「リメディアル教育(Remedial Education)」とは、学習の遅れている学生に対して行う基礎学力を補うために行われる補習教育のことを言います。

 日本で実施されている、主な「リメディアル教育」は次の4種類で、多くの大学で実施されています。
高等学校までの教科教育復習型
 未履修、または学力不足と判断された高等学校教育課程の教科・科目について大学で行う補完授業
大学での学習活動の入門型
 専門教育(ゼミナール・研究室等)の活動に必要な学習スキルを教授するもの。たとえば文章表現、議論の進め方、報告・プレゼンテーションの方法、文献・資料の探し方、パソコン・ネットワーク操作など
大学専門課程受講前の専門知識の導入型
 「高等学校までの教科教育復習型」と異なり、高等学校の指導要領外でかつ大学の専門教育に必要な学力や知識を講義するもの。いわゆる従来の一般教養ではなく、近年学生の学力低下に伴って設置された教育課程を指す
入学前教育
 入学手続きをした合格者を対象にレポート提出や集中講義など入学前に実施する教育を指す
出典:Between 2001.07.08

 「リメディアル(Remedial)」には、「治療」という意味を表すだけでなく、「手軽に直す」「すばやく簡単に直す」という意味が含まれ、政策的には消極的な感じを与えます。
 日本では、以前から「補習」という言葉が使われますが、この言葉は「授業についていけない成績下位の生徒にだけ行われる授業」のようなマイナスのイメージがあります。

 米国では、ほとんどが「ディベロップメンタル教育(Developmental Education)」という「発展させるための」「次の段階に進むため」の教育、といった積極的な意味を含む言葉が使われています。
出典:Wikipedia

 「リメディアル教育」を効果的に行うためには、より一層、高校と大学の連携が必要になってきます。
 特に、大学入学前の「リメディアル教育」は、生徒が高校在籍中に行うことになるので、「入学前教育を担う体制や責任の所在を明確にすることが重要です。

  高大接続
 2023年度入試(2023年4月入学)より、立命館大学の総合型選抜で、AI学習システム「atama+(アタマプラス)」で学修することを、対象となる学部の出願要件に取り入れています。
参考資料:atama+プレスリリース_2022.03.29


出典:学部指定単元AI学習プログラム
対象学部: (2024年度)政策科学部、総合心理学部、経済学部、スポーツ健康科学部、食マネジメント学部、情報理工学部、生命科学部、薬学部

 他にも、立命館大学アジア太平洋大学福岡工業大学千里金蘭大学でも、「atama+(アタマプラス)」で指定単元を学習することが総合型選抜入試の出願要件になっています。
(詳細は、各大学名をクリックしてください。)

 また、総合型選抜や学校推薦型選抜で早い時期に入学が決まった入学予定者に対して、基礎学力や学習意欲の向上、今後の学習に必要な専門知識の習得などを目的として「入学前教育」を行う大学が増えてきています。

 AI学習教材である「atama+(アタマプラス)」は、各大学と連携し、この「入学前教育」にも力を発揮しています。

青山学院大学 社会情報学部
対象学生:「スポーツに優れた者の入学者選抜」のうち、「スポーツに優れた者方式」と「相模原キャンパスアスリート方式」で選抜された社会情報学部への2024年度入学資格を持つ者(希望者のみ)
対象教科:数学
募集開始:2023年12月末
実施期間:2024年1月〜3月
参考資料:atama+ プレスリリース_2023.0928

龍谷大学 経済学部
対象学生:「総合型選抜入試・関係校推薦入試・指定校推薦入試・付属校推薦入試」の2024年度入学生
対象教科:数学(数Ⅰ:数と式・二次関数・データの分析、数A:場合の数と確率・整数の性質、数Ⅱ:指数と対数・多項式の微分法・多項式の積分法など)
学習期間:2023年12月下旬〜2024年3月
参考資料:atama+ プレスリリース_2023.12.21

 「atama+(アタマプラス)」を利用することで、人間では不可能なレベルで苦手の根本原因を特定することができます。
 例えば、高校で学習する「2次関数」を解くには、中学校で学習する「方程式の解き方」が理解できている必要があります。

 「atama+(アタマプラス)」を利用する中高生の学習状況を調査すると、多くの高校生がつまずきを抱えている小中学生の単元は、「平方根の計算」「図形の相似・面積比」「確率」であることが明らかになりました。
 また、多くの中学生がつまずきを抱えている小学生の単元は「図形の面積」「小数分数の計算」「割合」であることも明らかになりました。

 さらに、中学生の約55%(半数以上!)が小学生範囲の単元に「つまずき」を抱えているということもわかりました。。
出典:atama+ プレスリリース_2020.08.27
 
小5_割合の計算1_cmyk.jpg
 当教室では、小学生から「atama+(アタマプラス)」で学習することができます。
 小学生の高学年は、小学1年生~4年生で習ったことを応用して解く問題が多く、中学生の数学の基礎にもなる単元なので、今のうちに「つまずき」をなくしていきましょう。

2024.04.08

 小1の壁
 「小1の壁」とは、子どもが保育園から小学校に入学する際に直面する社会的な問題です。

 保育園では、延長保育があるところが多く、ある程度遅い時間まで子どもを預かってもらえますが、学童保育では通常17時~18時で終わってしまうところがほとんどです。その結果、保育園よりも預かり時間が短くなってしまい、保育園や幼稚園時代と比べて仕事と子育ての両立が難しくなってしまいます。

 この状況を踏まえて、大阪府豊中市では4月8日(月)から、豊中市内すべての公立小学校で午前7時から校門を開放し、登校時間まで児童を預かる取り組みが始まりました。
 子どもの小学校への入学に伴い、保護者が仕事をしにくくなる「小1の壁」の不安解消が目的で、関西では初めての取り組みとなります。
出典:Yahoo! ニュース

 大阪府豊中市の取り組みは、教職員の負担と長時間労働が危惧されるなどの課題が予想されますが、新たな取り組みとして動向を見守っていきたいと思います。

 小4の壁
 「小4の壁」とは、9歳前後の子どもが「学校の勉強についていけなくなる」「友人との人間関係に悩む」「劣等感を感じる」など学力面・生活面・精神面の変化のことを指します。

 また、小学4年生以降は学童など放課後に預けられる場所が少なくなるため、親が働き方の見直しを迫られるといった「保護者側の壁」として取り上げられることもあります。

 子どもの学力面では、小4になると、算数の問題は文章題が増えていき、国語も漢字だけでなく読解力を試すものになっていきます。小学校低学年までの基礎学習ができていなかった子どもは、勉強についていくのが難しくなってしまいます。

 その中でも、算数は小学生の段階で初めて体系的に学び、その後、中学・高校はもちろん、専攻によっては大学までずっと勉強し続ける学問です。
 小学生で学ぶ基礎が理解できていなければ、その先の単元を理解するのが難しくなります。その結果、いつの間にか「数学が苦手」になり、苦手科目として数学を挙げる人が多いように感じます。

 小学3~6年生保護者の子育て関連悩みのキーワード上位を学年別にまとめた表があります。
 「小4の壁」というキーワードが小学4年生の2番目に来ていることからも関心の高さが伺えます。
 さらに、「勉強」に関するキーワードを色付けした表を見ると、小学5年生から急に「勉強」に関するキーワードの検索が多くなっています。
 これは、保護者が子どもに勉強を教えていて、小学5年生から勉強の内容が難しくなってきていることの裏返しと捉えることができます。
出典:ヤフー・データソリューション

 単元の壁
 例えば、ある生徒が中学3年生で学習する「関数y=ax²のグラフ」について理解できていなかったとします。
 
 では、「関数y=ax²のグラフ」を理解する前に「1次関数」は理解できているのか、「比例」は理解できているのかという具合に、「わからない根本原因」を突き止める必要があります。

 わからない単元がある場合、原因は「それ以前の他の単元(しかも複数)の理解不足」ということがほとんどで、生徒はもちろん、教師でさえ、その根本原因を突き止めるのは困難です。

 atama+のAIは、データ解析によりこの原因を瞬時に特定します。「学年の壁」と「単元の壁」を取り除いてさかのぼり、①「何を」②「どんな順番で」③「どのくらいの量」やればよいか、一人ひとりに具体的に提案します。

参考:atama+個別指導

 atama+は、生徒が「基礎学力を最短で身につける」ことを目的とした学習プロダクトです。生徒一人ひとりの「得意」「苦手」「伸び」「つまずき」「集中状態」などのデータをAI先生が分析し、一人ひとりに合った「自分専用レッスン」をつくります。

 atama+は、「学年の壁」と「単元の壁」を取り除くことで「わかったつもり」の単元を特定し、効率的に「テストで解ける力」に変えていきます。

2024.04.04

=/ 「学年(チーム)担任制」とは /=
 「学年(チーム)担任制」とは、学級担任を固定せず、学級における児童生徒の指導や事務処理等の業務を複数の教員がローテーションで担当するなどして行う学級運営の方法です。

 神戸市では令和5年4月より「学年(チーム担任制)」を市立小学校2校、中学校2校、計4校をモデル実施校として試験的に導入をスタートしました。
 政令市においては、教育委員会が主導的に方針を示し取り組むことになったのは神戸市が初めてでした。
出典:神戸市教育委員会

 具体的には、以下のパターンで複数の教員がローテーションで業務を担当します。
 ① 中学校1年生2学級に3人の教員を配置し、週ごとに入れ替わりながら学級業務を行う。
 ② 小学校5・6年生4学級に5人の教員が週ごとや月ごとに入れ替わりながら学級業務を行う。

 導入メリットとしては、児童生徒・保護者にとって、「相談できる教職員が増え、安心感が高まること」が期待できますが、その反面、「どの教職員に相談したら良いか」がわかりづらかったり、「依頼や相談が特定の教員に偏ってしまう」という課題が想定されます。

=/ モデル実施校 /=
 2023年4月から小学校2校・中学校2校をモデル実施校として指定されていましたが、2024年4月からは、新たに取り組む5校を含めた全9校がモデル実施校に指定されました。
 2023年6月、神戸市灘区の摩耶小学校の取り組みが紹介されていましたので、ご紹介させていただきます。

出典:関西テレビ「newsランナー」_2023年6月20日放送

 神戸市では、想定されるメリットや課題も踏まえながら、効果検証・評価を行い、将来的に神戸市全体への展開を検討しているようです。

=/ 今後の課題 /=
 教員の働き方改革が求められている中で、「学年(チーム)担任制」の導入は業務改革の一つの方法になると考えられます。また、令和 4 年に導入の検討がされ、翌年の令和 5 年 4 月からモデル実施しているスピード感に驚かされます。動画のコメントからも、教員の指導や業務負担の標準化に対しては一定の効果が出ているように感じます。

 今後の課題としては、教員同士の連携や情報共有はもちろん、責任の所在を明確にすることが考えられます。
 「学年(チーム)担任制」は、教科担任制よりもカリキュラムの統一や管理が難しくなることが予想されますが、今後、子どもが抱える様々な問題に取り組んでいくために、学校が新しい取り組みにチャレンジしていくことは重要です。

 個別指導塾は、学校と家庭を連携しながら、生徒の成長をサポートする「架け橋」の役割を果たします。学校の授業を補完することはもちろん、「こころの相談窓口」のような役割も果たしていきたいと考えています。

2024.04.01

=/ 入学を迎えられる皆さま /=
 今日4月1日から新年度です。
 入学で新生活が始まる皆さま、おめでとうございます。
 新たなステージへの期待を胸に、有意義な新生活を始めましょう。

=/ 新学年を迎えられる皆さま /=
 「学年の変わり目」は、新たな目標を立てて一歩踏み出すチャンスです。日々の生活パターンを振り返り、心機一転、目標に向かって再スタートを切りましょう。

=/ 最終学年を迎えられる皆さま /=
 いよいよ受験に向けての最終学年がスタートします。中学・高校の1年生と2年生の時期は、最終学年を迎えるまでの「助走期間」と捉え、充実した日々を過ごしましょう。

=/ すべての学年の皆さま /=
 すべての学年の皆さまが、それぞれ「受験する日」は決まっています。苦手な単元の学習を先延ばしにしたところで何も変わりません。現実を直視して、すべてを受け入れることから始めましょう。

=/ ラップタイム /=
 学習を続けていると不安になったり、なかなか結果が出ないことがあるかと思います。
 そんな時は、陸上や水泳などのように、「ラップタイム」を意識して、日々の学習に取り組んでいきましょう。

 「ラップタイム」とは、ある競技において、ゴールまでに何カ所が設定した特定区間ごとの所要時間(途中計時)のことを言います。
 例えば、陸上でトラック5周を30分で走ろうとする場合、トラック1周は最低6分で走らなければならないという具合に、「特定区間ごとの経過時間」を意識してトレーニングをします。
 
 学習に置き換えると、6月の中間考査で数学を70点取るために必要な1日の学習時間、また、志望校の合格圏内まで偏差値をアップさせるための学習方法などが「ラップタイム」に相当します。

 学力の「現在地」を知る方法として、外部の「模擬試験」があります。「志望校判定」と「領域別の学習診断」を利用することで、「志望校合格までの距離感」と「理解が足りない領域」が明確になります。

 正しい方法で学習を続けていけば、必ず成果がでてきます。
 百折不撓(ひゃくせつふとう:どんな困難にも臆せず、初めの意志を貫くこと)の精神で、ゴール(志望校合格)を目指していきましょう。

2024.03.30

=/ 男女平等格差指数 /=
「ジェンダーギャップ指数」とは、男女の格差を4分野(経済・教育・健康・政治)に分けてランク付けしたものです。指数を構成する4分野は、格差状況を表す数値を「女性÷男性」で計算され、全体の平均値がその国のスコアとなります。

 この指数は、世界各国が自国の男女のギャップの差を把握し解消することを目的として、スイス非営利財団世界経済フォーラムが2006年から毎年発表しており、「男女平等格差指数」とも言われています。

 「ジェンダーギャップ指数」は、「0〜1」で評価され、「1」を男女完全平等、「0」を男女完全不平等とします。つまり、「1」に近い数値であるほど男女格差が小さく、「0」に近くなるほど男女格差が大きいことを示します。2023年6月に発表された日本の総合スコアは0.647で、146カ国中125位という位置付けになっています。 出典:Spaceship Earth

 教育と健康の分野に関しては、スコアだけ見ると男女平等に近いように見えますが、教育を構成する指標は、先進国はほとんど達成しています。
 日本のジェンダーギャップ指数125位という結果は、G7諸国の中では最下位で、105位の韓国や107位の中国など、ASEAN諸国よりも低い結果となっています。

=/ えるぼし認定 /=
 「えるぼし認定」とは、女性活躍推進法に基づき、一定基準を満たし、女性の活躍促進に関する状況などが優良な企業を認定する制度です。

 女性活躍推進法とは、正式名称を「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」といい、社会における働く女性の環境整備と、少子高齢化における労働力の減少を補うという二つの目的で制定されました。

 えるぼしの「える」はアルファベットの「L」を意味し、「Lady(女性)」や「Lead(手本)」「Laudable(称賛)」「Labor(働く、取り組む)」など様々な意味があります。
出典:厚生労働省

「えるぼし認定」は3段階あり、管理職比率、労働時間など5つの評価項目のうち、えるぼしの基準を満たしている項目数に応じて取得できる段階が決まります。また、特に女性活躍において優れた結果を納めている企業は、「プラチナえるぼし認定」を受けることができます。
参考:「えるぼし」「プラチナえるぼし」認定企業一覧

 日本では、「2030年までに役員に占める女性比率を30%以上にする」という目標を立てています。
参考:203030← 詳細はコチラから
参考:厚生労働省女性の活躍推進企業女性管理職比率の高い企業ランキング

 
女性が社会で活躍する場は、今後ますます広がっていきます。
 将来、社会で活躍するイメージを持って、必要なスキルを身につけていきましょう。