今回は現在小5,6の保護者様に是非読んでいただきたい内容です。

学習相談面談にお越しいただいた方にはお伝えしていますが、
今、中学生英語が非常に難しくなっています。

・21年度からの学習指導要領で難化
・高校英文法の一部が中学へ
・小学校の英語活動が小5.6で教科化
・小学生で英単語は600〜700語を学ぶとなっている(!!)
・中学生も旧課程約では1,200語だったのが1,600〜1,800語と増加
・つまり英単語は中学生までで1200語→2,500語と増えている
と難化の背景は多々あります。

その結果
・全国の塾に対するアンケートで9割以上が英語の定期テストが難しくなっていると回答
・公立高校入試において最低点と最高得点の差が最も大きいのが英語
ということも起きています。

小学校で「数字、月、曜日」など書けるようになっている前提で、
中学生英語が始まるわけですから、定期テストでも点が取れず、
それ以前の文法理解でも問題も起きているわけです。

「そんなこと言っても、中学校に行ってちゃんと授業を受けていれば、何とかなるのでは？」
と思われる保護者の方もいらっしゃるかと思いますが、重要なニュースが出ました。

「小中学校で学ぶ重要な英単語をリスト化、教える数も減らす案」(朝日新聞26/01/26)

中央教育審議会（文部科学相の諮問機関）の作業部会で、
「実際に学ぶ単語数を減らす案が示された」
「小学校から中学校への接続をスムーズにしたりする狙い」
とのことですが、個人的には
・単語数が多すぎる
・小学校から中学校の接続がスムーズではない
と認めたように思います。

保護者様の経験からは想像・対応できない事態になっていると認識が必要です。
また、このニュースはあくまで案なので、来年変わるものではありません。
今、小6生、小5生の皆さんはここまで挙げた厳しい内容を分かった上で、
中学校に入っていく必要があるという事です。

ちなみに英会話スクールに通っていても、
ライティングまで鍛えられている方は少ないと思います。
中1でcanや動名詞、不定詞、lookを使ったSVCなど対応できますでしょうか。

21年度に始まり、5年経とうとしている今、
「難しかった」という話が出始めているわけです。

どの中学に入るにしても、
中学準備として早めの学び始めが必要であるということが分かっていただけたらと思います。

高校Wacth9月号
城南進学研究社 教育事業本部発行

=====[ざっくり要約]=====
小学6年・中学3年を対象に文科省が行った
2024年度全国学力・学習状況調査における
「経年変化分析調査」の詳細な結果と分析

■学力スコアの推移
中学数学がほぼ横ばい以外、
・小学校：国語/算数
・中学校：国語/英語で
スコアが減少

■社会経済的背景との関係
「家庭にある本の冊数」をSES（社会経済的背景）指標とし、
本が25冊以下の家庭の子どもほどスコアの下落幅が大きい
特に：小学校国語・中学校国語・中学校数学
中学校英語は全層で低下

■生活習慣と学力の相関
家庭での勉強時間が長いほどスコアが高い

テレビゲーム時間が長いほどスコアが低い
スマートフォン使用時間は一定以上でスコアが低下
SESが低い層は勉強時間が短く、ゲーム・スマホ時間が長い

■勉強時間減少は以前からの傾向

■格差の広がりが焦点
今回の結果は学力の「低下」より「格差拡大」に注目すべき
SESと学力の相関をもっと詳細に分析（保護者の学歴・年収なども）

■提言の方向性
学力低下を「子ども・家庭」だけの責任にしない
学力格差は、将来の進路・収入・社会保障の格差につながる
よって、社会全体で議論・支援する必要がある

======[村上の雑感]======
「分断」「格差」が様々な場面で話題になっています。

保護者世代が小中高生だったのは凡そ2~30年前です。
スマホもAIもなかったその時代から現在を考えると、
教育も大きく変わってきていることを
どれだけ意識できるかで今後が変わっていくのではないでしょうか。

公立小～高は統廃合が進み、
地域分断、格差が進む中で、
学校・地域ごとの工夫、努力が方針として打ち出されているのは、
本ブログでも多く話題に挙げているところでもあります。

「社会全体で議論・支援が必要」とあっても、
目の前、家で起きていること(＝お子さま)が大事です。
そのために教育の現時点、今後がどうなっているのかを知るきっかけになればと思い、
今後も情報と私見を発信してまいります。

今回の内容は検討段階のため開始時期は未定となります。
現高校生・保護者の方より、
現小中学生の保護者の方に向けた内容になるかと思われます。

=====================
大学の芽9月号
城南進学研究社 教育事業本部発行

=====[ざっくり要約]=====
文部科学省が高校教育課程の柔軟化を進める方針を示した。

■背景と目的
・少子化による高校統廃合が進み、学校ごとの対応力が必要
・高校進学率がほぼ100%に近く、生徒の進路も多様に
・生徒の個別ニーズや地域の特色に対応する柔軟な教育が求められている

■ポイント
1. 単位制度の柔軟化
高校授業の基本単位（35コマで1単位）を見直し、
半期ごとに分けて148単位に細分化。
増単・減単がしやすくなり、
学校独自のカリキュラムが組みやすくなる。

2. 科目の統合・組み替えを可能に
例えば、「化学基礎（2単位）」と「化学（4単位）」を
統合して5単位で履修などの工夫が可能に。
必履修科目でも、学校ごとに柔軟な統合・構成が可能になる。

3. 週あたり授業数の見直し
現行は週30コマ標準→3年間で90単位
卒業に必要なのは74単位 →「必要以上に履修している」現状の見直しが課題に。
授業のコマ数にこだわらず、進路や心身の状況に応じた柔軟な学習を目指す。

4. 履修免除制度の創設
例：英語の力が高い生徒なら(CEFR B2相当)、「英語コミュニケーションⅠ」を免除可能。
その代わりに、より高度な科目を履修させるなど、個々の能力に応じた教育へ。

5. 学校設定科目の上限引き上げ
現在の20単位上限をさらに拡大する方針。
地域の特色や生徒のニーズに応じた独自科目を増やしやすくなる。

6. 専門学科における見直し
産業教育（農業・工業・商業など）も、共通する能力の明示や、
探究的・実践的学びを重視した構造に改善。

■まとめ
文科省は、従来の「画一的な単位制度」や「授業時間数の固定化」を見直し、
高校ごとに柔軟にカリキュラムを組めるようにすることで、
生徒一人ひとりに合わせた、より実践的で自由度の高い学びを可能にしようとしている。

大学の芽8月号
城南進学研究社 教育事業本部発行

=====[ざっくり要約]=====
■例
・第2志望に合格し入学金を払う→
・第1志望の合格が後から分かる→
・第2志望には進学しない
といった、
「入学しない大学にも入学金を払わざるを得ないケース」がある

■文科省が改善要請
・経済的負担が大きい
・受験校の選択を狭める要因となる
と、文科省が問題視。

私立大学に対して2026年度入試からの改善を要請。
（2024年6月26日）
入学金の扱いは大学の裁量である点を踏まえ、
あくまでこの通知は「強制」ではなく「要請」。

■具体的な要請内容
①入学金の額や納付期限の説明を積極的に行う
②入学金額の抑制に努めること
③"入学しない学生"の負担軽減の工夫をすること

特に③について、以下のような対応が望ましいとされた：
・経済的に困難な学生への配慮
・分割払いの導入や納付時期を複数回設定するなどの柔軟な対応
・他の入試結果を見てから進学判断ができるような納付タイミングの調整

■展望・課題
私立大学側は収入の多くを入学金に
依存しているため即時対応は困難であろう。
ただし、入試方式の多様化（総合型選抜など）により、
併願や合格のタイミングがバラつく今の状況に、
制度が追いついていないという問題は深刻。
本通知を契機に、学生本位の入試制度へと改革が進むか注目。
また、結果的に授業料で調整される（値上げ）ことも予想される。

高校Wacth8月号
城南進学研究社 教育事業本部発行

=====[ざっくり要約]=====
[文部科学省の「2024年度 英語教育実施状況調査」]
英検3級相当の中学3年生：52.4%(+2.4pt)
英検準2級相当の高校3年生：51.6%(+1.0pt)
英検2級相当の高校3年生：21.2%(+1.4pt)
調査開始（2013年度）以来、過去最高の水準に。

国の目標は「中学生A1以上が50%以上」で、
達成自治体も増えている一方、
地域間で最大50ポイント差がつくなど格差が課題に。
(東京・神奈川は上位・下位に記載ナシ)
この格差は教員にも見られるとの事。

文科省の方針はこの格差をなくし、
英語力を上げるため、
・AI活用による生徒の支援体制を強化
・約5万人の英語教員の英語力向上
を目指すとのこと。

======[村上の雑感]======
英検3級相当の中学3年生は2人1人。
英検準2級相当の高校3年生も2人に1人。
英検2級相当の高校3年生は4人に1人以下となりました。

12月1日(23年)時点の調査なので、
これは受験前に取った、最後の英検と考えられます。
(従来型第3回は1月実施/CBTはありますが)

■大学の芽[25年7月号]
■大学最前線[vol.50]

関連性の高い記事なので、一括でご紹介します。
「学校型推薦(旧公募)/基礎学力型入試」について発表がありました。

=====[ざっくり要約]=====
文科省発表([大学の芽]記事)は
・基礎学力型の年内実施はOK
・でも、面接/小論/実技等もやって丁寧に選抜して
・学校型推薦なんだから高校も丁寧に推薦するように
ということです。

しかし、発表された東洋大学の入試要項([大学最前線]記事)では
・英語＋1科目で200点
・小論文と調査書もあるけど合わせて20点
・英検2級80点/準1級100点(間のスコアは割愛)
ということです。

======[村上の雑感]======
5月の記事で取り上げた「学校選抜基礎学力テスト型」。
今後の入試の戦略が大きく変わるであろう、この方式ですが、
今回の記事で感じたのは。

・高校に入ってからのテストは全て大事
大学進学時に使用される評定は高1からの評定平均です。
また、基礎学力型での試験は一般入試より約2か月早くなるので、
普段からの勉強が重要になります。
※「高3生になったら受験モード」では戦略上も時間的にも間に合いません

・英検は重要
東洋大では2級で80点(準1級は100点)換算ですが、
他入試でもポイントになっていることは明らかです。

・高校が推薦してくれるか
年内入試が加速しすぎないよう、高校にブレーキの役割を課したと感じました。
それをどこまで機能させるかは高校によるので、
今後、高校の進学実績における一般/推薦割合も
高校選びの重要な指標となるかと思われます。
また、遅刻・欠席は推薦"されない"理由になるので注意が必要です。

・今年度、他大学は様子見にならざるを得なかった
発表された各大学の募集要項を見る限り、
今回の26年度入試で日大/駒澤/専修は推薦の基礎学力型を実施しないようです。
文科省の発表が6月になったことで、
他大学は後手に回った or 様子見になったという感じでしょうか。

今の高2生は今年の受験動向を良く見ることが重要になります。

高校Wacth7月号
城南進学研究社 教育事業本部発行(6月24日)

=====[ざっくり要約]=====
高校無償化の議論が進み、専門高校の魅力向上が課題となる中、
文科省が専門高校を紹介するHPを作成。
※ＨＰはコチラ

HPではその魅力を伝えるため、
「実習の様子など約100の動画」や
「専門高校＝就職じゃない」(約半数が大学進学)などが紹介されています。

======[村上の雑感]======
記事では「高校無償化の影響」とありますが、
先月配信した、高校watch【公立高校の併願制について】の
「地域人材を育成する専門高校への影響を懸念」に対する動きでもあると感じました。

実際、見てみるとHPの授業の様子は見ごたえがあります。
財務諸表の授業等、お子さまより保護者様が見られた方が関心が高いであろう内容もあります。

個人的に専門高校は選択肢の1つとして魅力を感じていますが、
10年以上の教育業界にいる経験の中でも、
専門高校が選択肢として出てくることは
100人中1人いるかいないかという感覚です。

やはり、15歳で進路を決まってしまうように思われる専門高校への進学は、
将来への意識、準備や覚悟が必要であり、
選択肢を広げておきたいというご家庭の意向もあるかと思います。

しかし、私を含めた保護者世代と現在は変わってきています。
高校に入って、早ければ1年後には文理選択があったり、
基礎学力試験など推薦入試を含めた入試の早期化は進んでいるため、
高校2年生の夏で大学入試がほぼ1年前となり、
大学or専門or就職など進路選択は高校入学後でも迫っていると感じられます。

これは小学校からの「総合学習」「探求」の授業も関係する話題かと感じました。
※ドイツは中学卒業時に大学進学か専門的な職能を身につけるかの進路選択があることも気になり調べました

日本の大学進学率が57.7％(8年連続上昇)であることや、
近隣高校の進路実績などのデータを合わせて確認するのが良いかと思います。

町田市のとある高校(評定オール３＋が目安)だと大学進学率は6割でした。
全国平均とも言えますが、やりたいことが見つかれば、
専門高校という進路も大学進学という道があることも踏まえれば、選択肢に挙がるかもしれません

教育情報などを見ていると
wakatte.TVなどyoutubeの影響で、
生徒世代でも偏差値を重視する動きもあることは興味深くもあります。

本当にやりたいことを探すという意味で、
やはり、探求の授業などへの取り組みが
今後の進路選択には重要になってくるかと感じられました。

大学の芽6月号
城南進学研究社 教育事業本部発行(5月28日)

「トップランナーとの対話で「学び」考える 高校生の「未来トーク」」

=====[ざっくり要約]=====
2024年5月8日、高校生が「学び」について主体的に考えるきっかけを提供するイベント
「未来トーク COLLEGE」が開催され、
首都圏の高校生約50人が対話やパネルディスカッションを通して学びの意味を深めた。

パネリストには、日本大学の末冨芳教授、
フリースクール主宰の井本陽久氏、企業取締役の竹中紳治氏らが登壇。
彼らはそれぞれの高校時代や学びの経験を語りながら、
高校生に向けて「悩みながら学ぶ時間の価値」
「アウトプットから逆算した学びの重要性」
「正解のない社会を生き抜くための自分自身への問い」などの視点を伝えた。

イベント後半では小グループでの対話が行われ、
生徒たちが「どんな学びの仕組みが必要か」
「どうやって学びたいことを見つけるか」など率直な質問を投げかけた。

参加した高校生からは、
「進路選択の本質に気づいた」
「自分のワクワクを信じて将来に希望が持てるようになった」
といった前向きな感想が寄せられ、学びへの意識の変化が見られた。
　（「教育新聞」2025年5月9日号掲載記事参考）

＜編集後記＞
「将来のビジョンがない」
「やってみたいことが見つからない状態」の生徒にお勧めなのは、
この夏、各大学で行われるオープンキャンパスに参加してみましょう。

======[村上の雑感]======

「高校生に社会で活躍している人の話を聞いてもらった」というニュースですが、ここには
・高大接続
・学校授業の「総合的な学習」「探求」
・大学の推薦入試
というテーマが隠れているように感じました。

高大接続は、大学での学びへの移行をスムーズにするために取り組まれており、
小学校で「総合的な学習」が開始され、高校では「探求」という授業が開始されています。

一方、現在の大学中退率は年間2%程度。
4年通うと8～10%程度の中退者がいます。
その理由としては「やりたい事とのミスマッチ」が多くなっています。
(学業不振や起業、進路変更など様々な「やりたい事とのミスマッチ」があると捉えています)

せっかく入った大学(仕事)と合わないという事がないよう、
一般入試より入学者が多くなった推薦入試では志望理由が重視されています。

授業内容は学校、学年、先生によって変わることもありますが、
今後、やりたいことを見つけるための「探求」の授業はより重視されていくと私は感じております。

「総合的な学習」「探求」がどのように重視されていくか、今後も流れを見ていきたいと思います。

高校Wacth6月号
城南進学研究社 教育事業本部発行(5月28日)

「公立高校入試の併願制/専門高校への影響など課題と文科相」

=====[ざっくり要約]=====

2024年4月25日、阿部俊子文部科学大臣は、
首相が指示したデジタル技術を活用した公立高校の入試における併願制導入について、
課題とメリットを整理し、自治体や高校関係者の意見を聞きながら検討を進める考えを示した。
併願制導入にあたっては、専門高校への影響や学校の特色・魅力が損なわれないか、
個性と能力が十分に評価されるかなどの課題が懸念されている。

一方、出願方法のデジタル化を進めることの重要性を強調し、
利便性向上や教職員の負担軽減につながるとして「積極的に進めていくべき」と述べた。

公立高校の入試は現在、単願制（1校のみ志望）のため、
デジタル技術を使った併願制導入は受験生にとって新たな選択肢を提供する可能性がある。
「単願制についても、これまでも受験機会の複数化、選抜方法の多様化の配慮を各教育委員会に求めてきたところだが、地域の実情に応じてさまざまなメリットや課題があると考えている」と述べた。
（「教育新聞」2025年4月25日掲載記事参考）

＜編集後記＞
　併願制は受験生にとってはメリットのほうが大きいものかと思いますが、
各都道府県には「文化」というレベルの入試制度がありますので、
一気に変えるのはなかなか難しく、しっかりと準備をしないと混乱を起こすでしょう。
そこにデジタル出願も合わせると大きな変更になります。
高校受験が大学受験のように「情報戦」「テクニック勝負」になるリスクも考える必要があるでしょう。

======[村上の雑感]======
公立高校入試の併願制が検討されているというニュースですが、
これは併願になったら良い/悪いではなく、
・私立無償化と都立高校倍率
・学校の統廃合
についてのテーマであると感じました。

私立無償化の影響も受け、24年度は都立高校の25%が定員割れをしています。
コロナ以降この%は止まっているように思えますが、
23年度から24年度にかけ、中3生数は416人増加した中、都立全日制高校の募集人員は395人削減。
25年度は206人減少で募集数は320人削減しました。
しかし、実質倍率は1.27倍。
併願制を検討するのはこういった事からではないかと考えてしまいます。

また、2036年度には公立中学3年生が現在より約1万3,000人減少すると予想されています。
少子化を受け、首都圏でも前倒しで学校の統廃合が進む中、
小・中学校の統廃合は利便性などの問題が出ますが、
高校が統廃合されていくと、進路選択がより難しくなっていくように感じます。

神奈川では対象学年が減少する2年前から定員削減や統廃合を進めているので、
対象学年でないからと言って安心できるものではありません。

まだ先の話になるかとは思いますが、
個人的には「大学の芽(6月号)」で書いた「探求」の授業が、
今後の高校選択のポイントになっていくような気がしております。

"大学最前線vol.49"・城南進学研究社発行



======[村上の雑感]======
資料下部では「国際化を進める現状の流れ」とありますが、
コロナ以降、国際系の人気が落ち着いたという現状もあります。

確かに、コロナ以前(予備校責任者をやっていた頃)と比べ、
大学卒業後の進路について、
「国際的な」「海外で」と言う生徒は減ってきたように感じています。

また、国公立大学が多くTOP100に入っていますが、
巷で聞く、私立大学におけるグループで注目をしました。

早慶上理、GMARCHは全てTOP100に入っていますが、
明成成国武では武蔵大学のみ、
日東駒専では東洋大学のみがTOP100に入りました。

このランキングが人気(=倍率)に直結するとは考えませんが、
この先、国際化を全面に出すのか、
その大学の推薦入試の割合がどう変えていくのかといった、
大学側の戦略に違いは出て来るかも知れません。