城南コベッツ東船橋教室

文部科学省の調査で不登校児童生徒数が過去最多を更新し続ける中、株式会社ベネッセコーポレーションが実施した意識調査（2026年1月発表）は、小中学生の保護者2,240名のリアルな声を浮き彫りにしました。本記事では、特に重要な3つの視点から、不登校支援の現在地を整理します。

◇不登校や行き渋りは「誰にでも起こりうる」普遍的な事象へ◇

本調査で最も衝撃的なデータは、小中学生の保護者の約4割が「子どもに不登校の経験、またはその兆候がある」と回答したことです。

具体的には、「過去に経験」が5.5％、「現在通えていない」が5.3％、
そして「行き渋りなどの兆候がある」が25.6％という内訳になっています。

かつて不登校は、特定の家庭環境や個人の問題として捉えられがちでしたが、現在ではクラスの数名に一人は何らかの「登校のしづらさ」を抱えている計算になります。

背景には、発達特性による不安や疲れ、体調の不安定、人間関係など、複数の環境要因が複雑に重なり合っており、決して特殊なケースではないことが強調されています。


◇フリースクールの「認知」と「利用」に横たわる大きな溝◇

不登校が普遍化する一方で、学校外の学びの場である「フリースクール」の活用には依然として
高いハードルが存在します。

• 利用率の低さ
  不登校を経験した層の
  約8割が「フリースクールを一度も利用したことがない」と回答
  しました。

• 利用意向とのギャップ
  その一方で、現在不登校や兆候がある保護者の
  約7割は「条件が合えば利用したい」という前向きな意向
  を持っています。

この「利用したいが、利用できていない」というギャップの最大の要因は、
経済的負担と情報不足です。

利用を検討しない理由の1位は「費用が高い（41.5％）」であり、公的な補助が乏しい現状が、
保護者の選択肢を狭めています。

また、フリースクールが具体的にどのような教育を提供し、卒業後の進路にどう繋がるのかといった
「質」に関する情報が、十分に届いていないことも利用を阻む要因となっています。


◇フリースクールに期待される「居場所」と「学習」の二極化◇

保護者がフリースクールに求める役割は、子どもの学年によって明確なグラデーションが見られます。

• 小学生：社会的な繋がりと「安心」の確保
  小学生の保護者の7割以上が期待しているのは、「友達や同世代の人と関われる場（73.6％）」や
  「学校以外の安心できる居場所づくり（72.6％）」です。
  まずは家庭以外の安全な場所で他者と触れ合い、孤立を防ぐという、福祉的・心理的なサポートが
  最優先されています。

• 中学生：学力担保と「進路」への橋渡し
  中学生になるとニーズは一変し、「学び直しなど学習の遅れへのサポート（72.4％）」が
  最多となります。
  高校進学という現実的な課題を前に、フリースクールを「学習の場」として強く期待している
  ことがわかります。
  
  

◇求められるのは「環境側の選択肢」の拡充◇

不登校の原因を子ども本人に求めるのではなく、子どもの状態に合わせて「学び方」をカスタマイズ
できる社会の必要性を訴えています。

フリースクールは今、単なる「学校の代替品」ではなく、小学生には「情緒的な繋がり」を、
中学生には「確かな学力と進路」を提供する、多様な学びのインフラとしての進化を
期待されています。

東船橋フリースクールでは、個別指導塾であることを活かし、「学習の場」としての
フリースクールのあり方を模索していきます。