（「教育新聞」2021年10月3日掲載記事参考）

＜編集後記＞

　親世代のころにはなかった課題が今は存在しています。情報があふれ、簡単に手に入るようになった一方、不確かな状態で発信されるものや、悪意を持って流される誤情報など情報の取得はその取捨選択から読解まで子どもたちに降りかかっています。記事にもある通り、自然に見極めや読解の力を身につけることを期待するのは酷と言えるかもしれません。

＜編集後記＞

　記事の内容は現在の高校1年生が既卒生となった場合の話です。高2、高3生はこの記事から「大学受験は情報戦でもある」ということを知って欲しいと思います。大学入学共通テストのことをよく知っているかどうかが、テスト結果や出願戦略などに影響し、入試の結果が大きく変わることもあります。普段から入試の情報や大学の情報にはアンテナを張っていきましょう。

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その上で第3期計画では①スポーツの価値を高めるために、これまでの「する」「みる」「ささえる」に加え、状況に応じて既存の枠組みを見直し、新しい方法やルールを創出するなど「つくる」「はぐくむ」視点も新たに求められる②スポーツを通じた共生社会の実現に向けた取り組みを推進し、さまざまな立場・状況の人が「ともに」活動し「つながり」を感じながらスポーツを楽しめる社会の実現を目指す③性別、年齢、障害の有無、経済的事情などにかかわらず、全ての人がスポーツにアクセスできる社会の実現を目指す――の3つの観点を重視した施策を展開すると打ち出した。

第3期計画では、第2期基本計画で提示された中長期的なスポーツ施策の基本方針である①スポーツで「人生」が変わる！②スポーツで「社会」を変える！③スポーツで「世界」とつながる！④スポーツで「未来」を創る！――を継承。その上で、これらの基本方針の実効性を担保するため、数値を含む成果指標と各種施策との関係性を整理し、精緻化する「ロジックモデル」を構築し、それに基づき計画前半の取り組み状況を評価したり、計画後半に向けた改善を図ったりする仕組みを導入するとした。

（参考・引用：「教育新聞」2021年10月1日掲載記事より）

（「教育新聞」2021年10月3日掲載記事参考）

その結果、同年に限って、既卒者に配慮して選択可能な経過措置問題を作成することを決めた。経過措置科目として出題するか、「情報Ⅰ」の試験問題に既卒者用の選択問題を出題するかは、今後、大学入試センターが検討する。また、得点調整の対象とするかどうかについても専門家の意見を聞いて検討する。同センターは22年度中に試作問題を公表するとしている。

来年度からの次期スポーツ基本計画の策定に向けて議論しているスポーツ審議会のスポーツ基本計画部会は10月14日、第8回会合を開いた。会合の終盤に事務局から第3期スポーツ基本計画の策定に向けた構造案が説明され、従来のスポーツを「する」「みる」「ささえる」の視点に加え、新たに「つくる」「はぐくむ」を加えることが提案された。

たたき台として示された構造案では、新型コロナウイルスによるスポーツの制限や、東京オリンピック・パラリンピックの開催を通じて、健康課題の顕在化、深刻化やコミュニティーの弱体化、少子高齢化などの社会課題に対応するスポーツの価値が認識されたと強調した。（参考・引用：「教育新聞」2021年10月14日掲載記事より）

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文科省は9月29日、来年春の国公立大学の入学者選抜について概要を発表した。総合型選抜は今春より3大学増の102大学で、学校推薦型選抜も3大学増の170大学で実施される見通しで、いずれも過去最多となる。文科省は「各大学が多様な学生を確保しようという姿勢の表れではないか」と話している。

（「教育新聞」2021年10月3日掲載記事参考）