東船橋教室のメッセージ
「英語が嫌い...」急増する子どもの悩みをどう解決する？ 次期学習指導要領で見直される小中接続とこれからの発信力
2026.10.20
グローバル化やAIの急速な進化に伴い、日本の英語教育は大きな転換期を迎えています。
小学校での英語教育の早期化や中学校への単元前倒しが進む一方で、
「英語が嫌いになる子どもが増えた」「学習負担が重すぎる」といった現場の課題も
浮き彫りになってきました
こうした背景を受け、次期学習指導要領に向けた議論では、これまでの課題をクリアしつつ、
より実践的な「発信力」を育てるための見直しが進められています。
【英語教育の早期化と前倒し】
現在の学習指導要領では、グローバル化に対応すべく英語教育の大幅な前倒しが行われました
学研教育総合研究所などの調査データによると、小学校段階では「英語が嫌い」と答える割合は
5.0%程度と低いものの、中学校進学（中1）と同時に11.0%へ倍増し、中学2年生では20.5%
（約5人に1人）にまで急増しています
そのまま引き継がれてしまうという深刻な実態が明らかになっています
早期化による「英語のつまずき」をいかにケアするかが、長年の大きな課題となっていました
こうした現場の負担や「中1ギャップ」を解消するため、次期学習指導要領では
小中接続の改善と学習負担の適正化が図られます
過度な負担を生む原因になっていました
次期改訂では、以下のような改善が進められています。
基盤語彙リストの明確化
CEFRレベルや使用頻度を考慮した「基盤語彙リスト」を作成し、教科書の語彙選定や難易度を
平準化する
中学校初期の丁寧な接続
中学校1年生の初期段階では、小学校で扱った話題を繰り返し扱い、
無理なく「聞くこと・読むこと・話すこと・書くこと」へと移行できるような工夫を取り入れる
量（語彙数）の追求から、本当に必要な土台の定着へとシフトすることで、
生徒が途中でドロップアウトしにくい環境づくりが進められています
【これからの時代に必要な「発信力」の強化】
これからは、簡単な翻訳や単なる情報の暗記はAIがこなしてくれる時代です
だからこそ、英語教育の中心は「自分はどう思うか」「どう提案するか」といった人間の思考を
伴うアウトプット（発信）へとシフトします
次期学習指導要領では、単に英語を訳すだけでなく、
「多様な他者との相互理解を図るため、相手の文化的背景に配慮したコミュニケーション」
の重要性が強調されています
異文化を理解し、自分の意見を適切に伝える学習が増えていくことが予想されます
〇発信力を強化する2つの土台づくり
一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会の調査によると、
英語で話すことが苦手な理由として、
「語彙力に自信がないから（60.9%）」
「流暢に話せないから（60.5%）」
「発音に自信がないから（53.6%）」
が上位を占めています
この苦手意識を克服し、発信力を高めるためには次の2つが鍵になります
文法用語の暗記にとどまらず、基本文型を何度も音読して口になじませる。
見なくてもスラスラと言葉が出てくる状態を作ることで、堂々と意見を言える自信につながります
音と文字を結びつけて無理なく単語を定着させ、「意味がわかる語」だけでなく「自分で使える語」を
バランスよく増やすことで、表現の幅が大きく広がります
英語教育の早期化や単元の前倒しは、グローバル社会を生き抜くための必須のステップとして
導入されました
しかし、その急激な変化は「英語嫌い」の増加という歪みも生みました
次期学習指導要領では、そうした反省を踏まえ、小中接続の滑らかさや語彙の適正化を図りつつ
AI時代に本当に求められる「自分の頭で考え、相手に配慮しながら発信する力」へと舵を切ろうと
しています