東船橋教室のメッセージ
算数・数学教育はどう変わる？ 現行と次期学習指導要領の違いと今後の予測
2026.10.14
学校教育の基盤となる「学習指導要領」――
現在、中央教育審議会をはじめとする教育現場では、2030年度以降の順次実施に向けた
次期学習指導要領の議論が本格化しています。
特に「算数・数学」分野は、生成AIの台頭やデータ社会への急変に伴い、大きな転換期を
迎えています。
【現行の学習指導要領における「算数・数学」】
現行の学習指導要領（平成29・30年改訂）では、主体的・対話的で深い学びの実現とともに、
「資質・能力の3つの柱」に基づいた再編が行われました。
①「データの活用」の導入と強化
情報化社会の進展を見据え、小・中・高を通じて統計的探究プロセスが大幅に拡充されました。
小学校低学年からのドットプロット活用や、中学校への「箱ひげ図」の移行などが話題となりました。
②「数学的活動」の重視
単に公式を覚えて問題を解くだけでなく、「日常生活や社会の事象から問題を見いだし、
筋道を立てて解決する過程」そのものが学習として評価されるようになりました。
③高校での『数学C』復活
高校数学の科目再編が行われ、ベクトルや複素数平面などを扱う『数学C』が再設されたほか、
『数学Ⅰ』に「データの分析」が必修化されました。
【次期学習指導要領における「算数・数学」】
現在審議されている次期学習指導要領（2030年代〜）の最大のテーマは、
「小・中・高12年間の接続・一貫性の確保」と「AI・データ時代への対応」です。
① 小・中・高『数学Ⅰ』を貫く「共通6分野」へ一元化
これまでは小学校・中学校・高校で領域の区切りや名称が分かれていましたが、
次期改訂では以下の共通6分野へ再編する案が出されています。
・数と式
・図形
・変化と関係
・データと確からしさ
・論証
・社会を読み解く数学（新設）
② 「批判的思考」と「並列パターン」
変化が激しく不確実性が高まる現代社会において、論理的、批判的に考え、判断できる力
（クリティカル・シンキング）が必須であることから、数学的推論や論証（証明）等に関係する
学習を中・高で充実させます。
また、算数・数学は知識及び技能の系統性が明確であり、個々の知識及び技能と一体的に育成する
思考力・判断力・表現力等を示すことが授業改善につながることから、「並列パターン」で構造化を
図るとされています。
【今後、どうなることが予想されるか？】
学習指導要領の改訂を踏まえ、今後の教育環境や子どもたちの学習スタイルには以下のような変化が
予想されます。
① 「解き方の暗記」から「AI出力を検証する力」へ
計算処理や定形的な計算問題はAIドリル等で個別最適に学習するスタイルが定着します。
そのため、人間の役割は「計算すること」から、「問題の条件を整理して数学モデルを作ること
（社会を読み解く数学）」や「AIが出した計算や分析結果が妥当かどうか検証すること
（批判的考察）」へとシフトしていきます。
② 小中一貫教育・スムーズな小中接続の加速
教科名の統一や共通6分野の導入により、小中学校の教員間での指導案共有や合同研修が増加します。
「算数から数学になって急に難しくなった」という中1ギャップが緩和され、子どもたちが
つまずきにくくなるカリキュラム整備が進むでしょう。
③ 入試・評価方法の多角化
高校入試や大学入学共通テストにおいても、単純な暗記や典型的な解法パターンだけでなく、
「現実社会の統計データやグラフを読み解いて社会課題の解決策を提示する」といった、
探究思考型の問題が一段と増えることが予想されます。
現行の学習指導要領で芽生えた「データの活用」や「数学的活動」は、次期学習指導要領において
「12年一貫の共通分野」や「AI時代を生き抜く批判的・社会的数学思考」へとさらに発展します。
これからの算数・数学教育は、「テストで正解を出すための教科」から
「複雑な社会を読み解き、AIと協働しながら課題を解決するためのツール」へと進化していく
と言えるでしょう。